中藤 弘彦・INAF理事

(ナカフジ ヒロヒコ、Hiorohiko Josh NAKAFUJI)

慶熙大學校附設國際地域硏究院日本學硏究所硏究委員(首席硏究員)(韓国)

株式会社J & Resource Japan代表取締役

1963年12月、日本国兵庫県生まれ

学歴

1987年3月 中央大学文学部文学科英米文学専攻卒業

1989年3月 神戸市外国語大学外国語学研究科英語学専攻修士課程中途退学

1995年6月 UCLA Asian American Studies Center修士課程修了(米国)

2004年8月 慶熙大學校大學院政治學科國際政治學専攻博士課程単位取得修了(韓国)

職歴

1988年4月~1989年3月 (学)神戸YMCA大学予備校非常勤講師

1988年9月~1989年3月 (学)専修学校神戸山手インターナショナルアカデミー非常勤講師

1993年1月~4月 大前研一主宰平成維新の会平成政策研究所客員研究員

2000年6月~10月 民主党東京都第7区総支部長長妻昭及び民主党衆議院議員長妻昭政策スタッフ及び私設秘書

2000年11月~2001年4月 民主党衆議院議員長妻昭公設第二秘書

2003年7月~9月 (社)明るい社會(GCS)國際クラブ國際本部事務總長補佐(韓国)

2004年3月~8月 (學)徳成女子大學校社會科學大學社會科學部政治學専攻非常勤講師(韓国)

2004年7月~12月 ハンナラ黨國會議員李成權立法補助員(韓国)

2005年8月~現在 (公財)松下政経塾政経研究所アジア研究プロジェクト客員研究員

2005年10月~現在 (學)慶熙大學校附設國際地域硏究院日本學硏究所硏究委員(首席硏究員)(韓国)

2007年4月~9月 (学)甲南大学経済学部経済学科非常勤講師

2008年4月~現在 (学)大谷大学国際学部国際文化学科非常勤講師

2008年9月~現在 (学)神戸学院大学法学部国際関係法学科非常勤講師

2009年2月~2013年6月 NPO法人レイマーLEIMMA理事

2013年8月~2014年8月 ユニバーテックス(株)取締役

2014年2月~現在 NPO法人ソーシャルイノベーション顧問

2016年8月~現在 NPO法人シンフォニー非常勤講師

2017年2月~8月 (株)メイブリッジ・インターナショナルMBIカルチャースクール非常勤講師

2017年7月~現在 (社)アジアインスティチュート日本支部長(韓国)

2018年12月~現在 (一社)アジアインスティチュート顧問

2019年4月~現在 (一社)ウェルネスインバウンド協会非業務執行理事

2019年5月~現在 (株)J & Resource Japan代表取締役

2019年8月~現在 The Estopinan Group北東アジア担当補佐(米国)

2021年4月~現在 (株)IFUE & PARTNERS日本担当代表(韓国)

2022年9月~現在 (株)IVAYA BIO & INDUSTRY日本担当代表(韓国)

2023年5月~11月 (学)大阪信愛学院高等学校非常勤講師

2023年9月~現在 (社)韓國小児糖尿人協會國際・亞細亞専門委員(韓国)

2023年10月~現在 (學)神戸韓國學園非常勤講師

専門と業績

専門研究分野は、日韓関係及び北東アジア地域研究。また、一方では、自社である株式会社J & Resource Japanを通し、学術、教育、政治、ビジネスを複合させた国内外でのコンサルティング活動を展開中。2004年から2011年に掛け、日韓議員外交の一環として、自民党及び民主党国会議員訪韓団や政府特使の随行通訳も務める。

「盧武鉉大統領の誕生と現状、そして今後の課題」『研究レポート』(No. 16)シンクネット・センター21、2003年9月。

「盧武鉉大統領を取り巻く新たな政治情勢」『研究レポート』(No. 17)シンクネット・センター21、2003年12月。

“South Korea’s Anti-Americanism in the 1980’s and Its Causes” 『三田東北亜研究』(第2巻)慶應義塾大学三田東北亜研究会、2006年4月。

「靖国問題から見た日韓関係―その背景と経過、そして展望」(韓国語)『亞太硏究』(第13巻、第1號)慶熙大學校太地域硏究院、2006年5月。

「日・中・韓の領土・領海問題に関連する日本の動向」(第1章)(韓国語)『2008年の独島(竹島)及び領土・領海に関連する中国/日本の動向報告書』(韓国語)(共著) 東北亞歴史財團独島硏究所、2008年。

張景俊(中藤弘彦訳)『金正恩の精神分析―境界性パーソナリティ障害の背景を読み解く』えにし書房、2018年。

抱負

今後の目標と使命として、国際情勢と北朝鮮の動向を分析しながら、北朝鮮との未来志向的関係を多角的に構築していきたい。